熱回生ﾊﾞｲﾅﾘｰｴﾝｼﾞﾝ搭載型閉鎖サイクル熱交換発電（地熱発電）システムが唯一の連続型次世代発電手段

●熱回生ﾊﾞｲﾅﾘｰｴﾝｼﾞﾝ搭載型閉鎖サイクル熱交換発電（地熱発電）システムが唯一の連続型次世代発電手段

１．政府（経済産業省資源エネルギー庁）と菅内閣は、CO2 ゼロエミッションを目指す手段として、今まで推進してきた太陽光発電に代えて、海上風力発電を選択した。

２．海上風力発電のデメリットとして、

①一般海域を長期で占用することについての統一的なルールがない、

②海運業や漁業など、海域の先行利用者との調整に関する枠組みが存在しない

などの詰まらない理由が挙げられている。

３．洋上風力発電の本質的な課題は、

日本沿岸の風は

①風向が定まらない、

②発電に要する（発電効率が得られる）強い風力が安定して得られない、

③日本各地に場所を選ぶことなく設置できない、

④強風（例えば風速３０ｍ以上の強風）に耐えられない、

⑤太陽光発電と同様に蓄電システムを必須とする、

⑥マイクログリッドを構成できない、

⑦電力送電が洋上からの１００ｋｍ以上の長距離伝送

となる等々である。

４．２０００年初頭に政府が我武者羅に推進してきた太陽光発電はFITが４０円から２０数円と暴落して今や風前の灯火。以後は、一般家庭に適当な理由をつけて売り逃げる道しか残っていない。太陽光発電は、再生可能エネルギー有力候補から陥落してしまった。

５．これに対して、安倍前友達政権は原子力発電と火力発電を推進し、これを受けてセクシー小泉は２０１９年ニューヨークで開かれた国連気候行動サミットの大舞台で世界中から失笑を買い、夫婦共々大恥をかいた。これが日本の環境担当大臣かと。この痴態を挽回すべく菅政権は海上風力発電推進を標榜するという無策無能ぶりだ。

６．弊所研究下の熱回生ﾊﾞｲﾅﾘｰｴﾝｼﾞﾝ搭載型閉鎖サイクル熱交換発電システムは、断続発電型の太陽光発電や海上風力発電と本質的に異なり、

①発電地が日本各地で可能で場所を選ぶことがなく、

②マイクログリッドを形成でき、

③原発数１００基に匹敵する莫大·無限の電力を供給でき、

④自然条件（季節、地域、日照、風力等）に関係なく発電能が安定確保でき、

⑤太陽光発電・風力発電で必須の蓄電システムを必要とせず、

⑥電力送電が１００ｋｍ以下の短距離伝送で済み、

⑦発電コストがKw当たり２円以下の火力以下と超低価格であり、

⑥原発·火力発電に置き換えられる唯一の連続型次世代発電手段であることは異論の余地がない。